指標 | 現値 | 前日比 | % | 高値 | 安値 |
日経平均 | 20265.60 | -445.31 | -2.15 | 20329 | 20173 |
TOPIX | 1479.34 | -22.91 | -1.53 | 1480 | 1465 |
貿易面で米中の対立が深まり、先週末の米国株は大幅下落。これを受けて全面安スタートとなり、開始早々に下げ幅を500円超に広げた。ただ、その後は下げ渋る展開。戻りは鈍かったが、2万円を試しに行くほど弱い動きとならなかったことで売り圧力が和らぎ、20200円台で様子見姿勢が強まった。東証1部の売買代金は概算で9300億円。業種別では全業種が下落
大和証券
米中対立懸念再燃で日銀インパクトに注目~大和 米中が報復関税をかけ合う展開となり、本日の日本株は大幅安となっているが、大和証券では、同様の理由で株価が急落した5月および8月前半の動向から、日銀インパクトの大きい企業に注目している。TOPIX500のなかで、日銀買い入れインパクト(1日あたりの日銀ETF買い入れによる企業ごとの購入額/1年間の売買代金の平均)が大きい25社の対TOPIX相対騰落率中央値は、5月、8月の株価下落局面ともに日銀インパクトの小さい25社の中央値を上回ったとのこと。大和では、今回もその再現となる可能性が高いとみており、5月、8月ともにアウトパフォームした企業として、阪急阪神HD(9042)、近鉄GHD(9041)、東武鉄道(9001)などを挙げている。